グンゼの歴史
創立120 周年を記念し、2016 年京都府綾部市に設立したグンゼ博物苑。
建物は過去に使用していた繭蔵を改装し使用。グンゼの産業技術に触れられる博物苑。
経産省「近代化産業遺産群」認定。
京都府「景観資産」認定。
1933 年本社として京都府綾部市に建てられ、現在も綾部本社として使用中。昭和初期の歴史を感じさせる外観や内装から、映画やドラマのロケに使われることが多い。
京都府「景観資産」認定。
1917 年京都府綾部市に最初に建てられた本社社屋で、現在は内装を改修し、グンゼ記念館として使用中。グンゼ記念館では、創業から現在にいたるグンゼ株式会社の歴史や創業者について知ることができる。
経産省「近代化産業遺産群」認定。
京都府「景観資産」認定。
波多野鶴吉とは
グンゼの創業者である波多野鶴吉氏は、京都府綾部市（旧何鹿郡）の大庄屋の次男として生まれ、8歳で波多野家に養子入籍した。
その後、学生時代には京都で学問の道を志し、事業も興したが次々と失敗。養家の財産を使い果たし、失意のうちに何鹿郡へ帰郷。
故郷で小学校教員として再出発した波多野氏は、養蚕農家の子どもが劣悪な環境に暮らす姿を目の当たりにし、また、東京上野で開催された品評会で、京都府の繭と生糸は「粗の魁（そのさきがけ）」（品質粗悪）と酷評され、それを受けて組合の結成が進められた。
何鹿郡の蚕糸業先駆者の一人であった梅原和助氏の推薦で、何鹿郡蚕糸業組合の組合長に就任した波多野氏は、先進地への技術者の派遣、養蚕伝習所の開校など、養蚕・製糸技術者の養成に取り組む。
そして、蚕糸業の振興こそが天命と悟り、郡是製絲株式会社の設立を志す。
波多野氏は次のように語っている。
製糸業の経営に最も重要なものは繭でもなく資本でもない…
『社会からも職工からも十二分に信用を得たる経営者その人であり
至誠の人というに他ならない』
その大切さを従業員にも説き、好んで使った「至誠」という言葉は波多野氏の人生哲学であろう。
2014 年に移転した、現在グンゼ株式会社本社が入る大阪市北区のハービス大阪ビル。
2026 年完成予定の守山サーキュラーファクトリーイメージ図。
2019 年エンジニアリングプラスチック事業の主力工場、江南工場（愛知県江南市）に設置された太陽光パネル。
グンゼ株式会社（本社：大阪市北区、社長：佐口 敏康）は、中期経営計画「CAN20」において温室効果ガス削減に向けて設定した2030年度までのCO2排出量削減について、現行の2013年度対比「26％削減」から、より高い水準である2013年度対比「35％以上削減（Scope1＋２ 海外を含めたグンゼグループ全体）」に引き上げた。
グンゼグループでは、SDGｓ目標を中期経営計画「CAN20」に取り込みスピード感をもって達成できるよう、サステナビリティ重要課題を「グンゼのマテリアリティ」として特定し、事業を通じた社会課題の解決に取り組んでいる。
そして、この目標を確実に達成するため、新たに環境戦略推進室を設置。
グンゼグループは、これからも環境や気候変動への対応を重要課題ととらえ、事業活動における環境負荷の低減、環境に配慮した製品開発等を通じ、中長期的な社会課題の解決に取り組んでいく決意を表明。
１．ＣＯ２排出量削減の数値目標
(1)中期経営計画「CAN20」では、自社によるCO2排出量の削減対象をGHGプロトコル(注1)に則り、自社による温室効果ガスの直接排出量(Scope１)に他社から供給された電気などのエネルギー使用に伴う間接排出量(Scope２)を加えたものと定義し、2030年度の目標を2013年度対比「26%削減」という数値目標を設定していた。
そして、今回新たに数値目標を、2013年度対比「35％以上削減」へと引き上げた。
(2)サプライチェーン全体のCO2排出量削減を進めるために、Scope1、Scope2以外のサプライチェーンにおける事業活動に関する間接的な温室効果ガス排出量（Scope3）については、新設した環境戦略推進室を中心にモニタリングを開始した。
グンゼグループは、TCFD(注2)賛同企業として、TCFDの開示項目に則したサプライチェーン全体のCO2排出量の算定およびシナリオ分析（環境省「令和３年度TCFDに沿った気候リスク・機会のシナリオ分析支援事業」に参加）を進めており、2022年度からスタートする新中期経営計画の中で、Scope3の削減数値目標を設定し、サプライチェーン全体でCO2排出量の削減を推進する。
(3)これらの数値目標は、新たに中期経営計画における環境負荷低減の長期目標として位置づけ、海外を含むグンゼグループ全体に適用する。
(注1)GHGプロトコル：世界標準として用いられているGHG（温室効果ガス）の算定と報告の基準。Scope1から3までの3区分でCO2排出量算定の範囲を示している。
(注2) TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）：G20の要請を受け、金融安定理事会により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」を指す。
気候変動への企業の取り組みについて、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について、自社への財務的影響のある気候関連情報を開示するよう推奨している。
２．CO2排出量削減施策について
CO2排出量削減施策の進め方のイメージ
(1)省エネ活動：省エネ設備への改修などにより、エネルギー使用量を削減する。
・低CO2排出エネルギーへの転換
・ユーティリティー設備の高効率化への移行
・照明関連の省エネ化(LED化)
・新規構築物の高断熱化、高気密化
・全事業所へのFEMS（工場エネルギー管理システム）導入によるエネルギー可視化
(2)創エネ活動：太陽光など再エネ電源を構築し、自家消費による系統電力使用量を削減する。
2024年完成予定守山新工場イメージ図。
創エネ活動を進めるため、全面に太陽光パネルを設置する。
2026年完成予定の守山サーキュラーファクトリー全体図。
(3)再エネ活動：CO2フリーメニュー(注3)を活用し、非化石価値を取得することにより、CO2排出量を削減する。
(注3) CO2フリーメニュー：電力会社がCO2を発生させない電気を販売するメニュー。
グンゼがアパレル以外に製造している商品のご紹介。
プラスチック事業主要製品の一つ二軸延伸ポリプロピレン（OPP)フィルム使用商品の一部
プラスチック事業主要製品の一つ、収縮フィルム使用商品の一部
プラスチック事業主要製品の一つ、二軸延伸ナイロンフィルム使用商品の一部
鎹八咫烏記
伊勢「斎宮」明和町観光大使
石川県 いしかわ観光特使
協力（敬称略）
グンゼ株式会社大阪本社
〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田二丁目5番25号ハービスOSAKAオフィスタワー
電話：(06) 6348-1313（代表）
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ＺＩＰＡＮＧ ＴＯＫＩＯ ２０２０ （VOL－１）
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